後発医薬品の情報提供に苦慮(2006/7/14　薬事日報)

このところ毎日のように薬事日報の記事を引っ張ってきていて恐縮ですが。

京都で行われた日本医薬品情報学会の内容です。「後発医薬品の情報提供」というのは、薬局業務において重要度の高い問題ですね。

後発医薬品問題ではお馴染み？の政田先生の言葉を、記事中からいくつか拾ってみます。

「（両者を）違うものと認識して使うことが必要」

ここで言う両者とは紛れもなく「先発医薬品」と「後発医薬品」です。制度上は同じものとみなされているものでも、医薬品としては「違うもの」との認識をもたねばならない、ということですね。

「国が認めているから同じですと話すのでは、逃げている薬剤師」

文脈の中で読んでいるとあまり感じませんが、この言葉だけを抜き出して見ると非常に重いですね。

オレンジブックに載っていれば「国が認めた」と思えますが、果たしてそうでしょうか。厳密に言えば「後発医薬品メーカーが提出した資料に不備がないと認めた」のであって、国や第三者機関が試験を行ったのではありません。

「リスク・コミュニケーションのあり方を考えていかなければならない」

これも重い言葉ですね。気をつけたいのが「リスク・マネジメント」ではなく、「リスク・コミュニケーション」だということです。薬局から患者さんへの一方的なものではない、ということが読み取れます。

もうちょっと深読みするならば、後発医薬品を「説明して変更して渡して終わり」ではなく、服用後にも関わっていかなければならないということでしょう。まあ、これは後発医薬品に限ったことではありませんが。

「日本も努力する必要がある」

後発医薬品の割合を上げるということではありません。アメリカで今なお続く「ジェネリック医薬品促進計画」を引き合いに出しての言葉です。

お上は医療費を下げたくて後発医薬品を促進していますが、それならば相応の環境整備が必要だということです。